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バーチャル展示会とは?メリットや活用事例をツール選びのポイントとともに紹介

2023年8月24日

コロナ禍以降、ビジネスのオンライン化は一気に進みました。そこであらためて注目を集めているのが、「バーチャル展示会」です。
直接的な接触なしに多くの人が集まれるだけでなく、場所を選ばず開催・参加できるため、新たなデジタルマーケティング施策として幅広い分野で需要が高まってきています。
本記事ではバーチャル展示会とはどのようなものか、そのメリットと注意点や活用事例をツール(プラットフォーム)選びのポイントとともに紹介します。

バーチャル展示会とは

バーチャル展示会とはオンライン上の仮想空間内で開催される展示会を意味し、「オンライン展示会」「Web展示会」とも呼ばれています。
3D画像やVR技術を駆使し、現実に近い形で商品やサービスを宣伝できるほか、チャット機能などを利用して電子データによる名刺交換や商談、講演会も行えるのが魅力のひとつでしょう。
近年は企業の商品やサービス紹介のイベントはもちろん、就活などさまざまな分野でバーチャル展示会が開催されています。
バーチャル展示会は大きく分けて、実写または3DCGの仮想空間上のみで行われるオンライン型のものと、リアルの展示会と同時に開催するハイブリッド型があります。アフターコロナによってリアル開催が復活しつつあるなか、リアル開催とバーチャルの魅力やメリットを両立するために、ハイブリッド型を採用するケースが多いようです。
加えて自社のみで開催する場合と、ひとつのプラットフォームに複数の企業が集まる合同開催型があります。

バーチャル展示会のメリット・デメリット

では、バーチャル展示会のメリットとデメリットにはどのようなものがあるでしょうか。詳しく説明します。

メリット

・地域の制約がなく、集客の幅も広がる
リアルの展示会は会場の場所が定められているため、遠方からの集客は難しいものがあります。
しかし、バーチャル展示会の場合、国内各地はもちろん世界各国からも参加しやすいため、顧客の新規開拓にもつながる可能性があります。
また、ゲスト講演者などを招くときも、バーチャル展示会であれば、リアルの展示会では都合がつかない多忙な人の登壇も見込め、客層の拡大にもつながるでしょう。

・リアルの展示会と比べて開催コストと準備の負担を抑えやすい
リアルの展示会において大きなコストを占めるもののひとつが、会場のレンタル費用です。
さらに、設営費や配布資料費、スタッフの人件費や移動の交通費などもかかってきます。
バーチャル展示会は物理的なブース設営や資料の印刷費などをカットでき、来場者対応のための人件費も削減できるため、企業は出展しやすくなるでしょう。

・VRなどの活用で興味や関心を引きやすい
VRや360度カメラによるパノラマ動画など、最新技術の活用によってインパクトのあるコンテンツを作りやすく、参加者の興味や関心を引きやすい傾向にあります。
例えば、実写を取り入れながらリアルなバーチャル展示会にしたり、現実では体験できないようなCGを駆使した展示会にしたりするのも一案です。
さまざまな手法を利用できるため自由度が高く、参加してほしい顧客の層に合わせた多様な集客やコンテンツ提供ができるのではないでしょうか。

・リアルタイムで正確な参加者のデータを収集しやすい
バーチャル展示会は申し込みから来場、離脱までの行動すべてをオンライン上で行うことによって、参加者のデータをより正確に取得し、管理・分析できます。
例えば、事前にデータ取得システムを構築しておくことで、来場者の性別・年代・居住地区などの個人情報はもちろん、展示会で訪れたブースや各ブースの滞在時間、閲覧したコンテンツ、離脱したコンテンツなどの情報を細かく正確に取得できます。
このデータによって、どのような層の参加者が何に関心を持っているのかといった傾向を高精度で分析でき、今後のマーケティングに有効活用できるでしょう。
実際の展示会でよく利用される手書きのアンケートも、オンライン上で行えるためアナログな集計の手間がなく、集計やグラフ化などの分析をしやすくなります。

デメリット

・システムの構築や整備に時間と費用がかかる
自社でバーチャル展示会を開催する場合、申し込みサイトや受付、ブースといった会場のシステム構築が必要になります。さらに、各ブースに動画やチャット相談機能といったコンテンツも用意した方がいいでしょう。
3DCGでは来場者の分身となるアバターも必要となります。
これらすべてを自社で行うとなると多くの工数が発生し、まして初開催となれば準備に相当の時間がかかります。
ノウハウがないときは、専門の制作会社に依頼した方がスムーズです。
その場合は、打ち合わせ時間や費用といった初期投資も見込んでおくとよいでしょう。

・物理的な体験を提供できない
バーチャル展示会は「仮想空間内」で行われるため、例えば「良い香りに誘われてブースに立ち寄った」「手触りが気に入った」のような、においや触感などの物理的な体験を提供できません。
しかしこうした実体験を味わえなくても、バーチャル展示会のメリットのひとつである360度カメラやVRなどの技術を駆使すれば、臨場感ある新感覚の体験を提供できます。
その場合は、PRしたいことをVRコンテンツに落とし込む工夫が重要でしょう。

・受け身の営業になる
リアルな展示会ではブース前でビラ配りをしたり、通りかかった人たちに声掛けをしたりといったように自発的にアピールできる、いわゆるPUSH型の営業ができます。
しかしバーチャル展示会は原則、来場してもらわなければ、製品やサービスのPRができません。
つまり受け身、PULL型の営業となります。
地域や時間の制約が少なく気軽に来場してもらいやすい一方で、参加してくれても興味が湧かなければすぐに離脱されてしまう恐れもあります。
そのため、集客の段階でターゲット選定を行い、顧客が何を求めているかをしっかりと把握し、興味を引くコンテンツを用意する必要があるでしょう。
また、チャット相談やアバターのモーション機能などを使って参加者と交流し、一方的なコミュニケーションにならないよう心掛けるのも一案です。

バーチャル展示会の開催事例

「東京ゲームショウ2022」

コンピューターエンターテインメントの総合展示会で、大手メーカーから小規模のインディーズまでさまざまなゲーム関連企業・団体が参加しています。近年はリアルな展示会とのハイブリッド型で開催され、公式番組や各出展ブースの番組、動画などを通じて、新作タイトルや新サービスの情報を発表しています。
「東京ゲームショウ2022」

「IT&MARKETING EXPO2021」

最新のITサービスやソリューションを提供する企業が集まる、合同開催型のオンライン(バーチャル)展示会です。2021年には約300社が出展し、経営者やマーケティング担当者などビジネスに携わるさまざまな分野の人々が来場しました。 出展企業はオンラインブースから自社のサービスやツールを紹介し、顧客にはZoomやチャットでコンタクトを取りました。出展費が無料であったため、自社だけではオンライン展示会を開催できない企業でも気軽に参加できたようです。

「デジタルイノベーション2022 オンライン」

株式会社日経BPが2020年から実施している、オンライン展示会とセミナーで構成された合同開催型のイベントです。非対面による営業活動やテレワークにおける社員とのコミュニケーションといった、DXを推進するための各種ツールやソリューションなどを提供する企業が出展しています。 2023年からはDX成功のための「次の一手が分かる」という思いを込め、「日経クロステック NEXT」と改称して再出発しています。
デジタルイノベーション2022 オンライン 出展のご案内

「ブラザー工業株式会社 オンライン展示会」

プリンターやミシン、カラオケなど幅広い機材を販売している「ブラザー工業株式会社」が、2020年から順次公開している、業界別のオンライン展示会です。「小売業・店舗」「製造業」「物流業」「医療業」と業種別にページを用意しており、各業種に役立つ情報を提示しています。
小売・店舗のお悩みを解決!オンライン展示会 |ブラザー ビジネスNAVI|ブラザー

「ヤンマーホールディングス株式会社 オンラインEXPO」

ヤンマーホールディングス株式会社が行う単独型のオンライン展示会です。アグリビジネスをテーマに「オンラインエキスポ」と称して、期間限定でトラクターやコンバインなどの製品紹介や各種プロモーション動画などを提供しています。
オンラインEXPO 2023 夏|農業|ヤンマー

「IT エンジニアのための doda 転職フェア オンライン」

採用はオンラインイベント(展示会)が成果を上げている分野のひとつです。オンラインなら、求職者が遠隔地からでも、仕事を休まなくても参加可能で、出展した企業の人事や現場とのメッセージのやりとりができます。
ITエンジニアのための/未経験からITエンジニアを目指す人のためのdoda転職フェア オンライン |転職ならdoda(デューダ)

バーチャル展示会で失敗しないために

バーチャル展示会を成功させるにはどのようにしたらいいでしょうか。注意点を紹介します。

対象やコンセプトを明確にする

先に述べたようにバーチャル展示会は原則的に受け身の営業となるため、多くの来場者を集めるにはまずターゲットとなるユーザー層や出展の目的、コンセプトを明確にすることが大切です。
自社がどのようなサービスや製品を扱っているのかがひと目で分かるようにする工夫をしたり、各ブースでも単なる説明や紹介だけでなく興味を湧かせるような動画やコンテンツを用意したりして、ユーザーファーストの意識を持って構成しましょう。
そのほか、無料セミナーや講演は集客を期待できる要素であるため、できるだけ対象ユーザー層が興味を持つ人物による実践的な内容のものにするとよいでしょう。
もちろん事前告知も大切な要素のひとつです。自社サイトやメールマガジン、SNSなどを利用して、展示会の実施について広く告知してください。

また、開催の目的などに応じて、自社開催か合同開催かを選択しましょう。
例えば、自社の製品やサービスのPRを前面に押し出して、会場のデザインや日程などを自由に設定したい場合、自社開催が適していると言えるでしょう。
この方法は、開催のためのノウハウや資金があり、集客力のある企業が選択することが多いようです。

逆に、主目的が「バーチャル展示会への初出展」である企業は、合同開催型から試してみるのも一案です。
他社を目的に来場した人が立ち寄ってくれる可能性もあるうえ、各社のブースがどのような展示をしているかを見ることで今後の参考にもなるでしょう。
自社開催と比べると出展コストを抑えられるというメリットもあります。

目的に合ったツール(プラットフォーム)を選ぶ

バーチャル展示会ができるプラットフォームは数多くあり、その機能や使用料はさまざまです。
自社開催の場合、費用対効果とともに目的に即した機能を備えたツールを選ぶことが重要です。

・関連ツールとの連携
3DCGやAR、VRを取り入れたい場合、それらの技術に対応したサービスかどうかは重要なポイントのひとつでしょう。また、ビデオ配信やライブ配信をしたいならば、動画配信ツールと連携している必要があります。

・規模
来場者数とツールの想定利用者数が一致しているかをチェックしましょう。一般に、規模が大きすぎても小さすぎても費用対効果は悪くなります。プラットフォームによっては来場者数に応じてプランが選べるものもあります。

・対象となるデバイス
ユーザーがストレスなく利用するためには、パソコンやスマホ、タブレットのいずれからもアクセス可能な「マルチデバイス対応」であることが望ましいとされています。デバイスが限定されると集客に影響する可能性があります。

・費用対効果
プラットフォームの利用料は提供企業によって異なります。導入コストが利益額のどれくらいにあたるのか、費用対効果を考えましょう。ひとつの目安として、導入コストが最終利益の2~3割ほどに収まる見込みであれば導入を検討してよいと言われています。

・機能の実装
プラットフォームによって機能は異なります。「ブースのデザイン変更ができる」「来場者とコミュニケーションがとれる」といったように、自社の目的に応じて必要な機能を事前に列挙しておくと、最適なツール選びの参考になるでしょう。

バーチャルで展示会「TAIHEIメタバース」について

より良質なコンテンツでバーチャル展示会を実施したいときは、話題のメタバースの活用を検討してみるのもいいかもしれません。
メタバースとはコンピューターやインターネット上で提供される仮想空間の世界やサービスを指す場合が多く、導入目的はさまざまです。
大平印刷株式会社は用途に応じた仮想空間を提案する「TAIHEI メタバース」を提供しており、メタバース型バーチャル展示会のサービス提供と導入支援を行っています。
来場者は自身の分身であるアバターで3D展示会場を歩いて移動するため、リアル展示会に近い感覚を味わえるでしょう。
株式会社ZIKUとの連携によって構築されるバーチャル展示会は、ブースのレイアウトがシンプルで汎用性が高く、受付のアバターがAI音声で来場者のアバターに呼びかける仕掛けや、足音・雑音といった臨場感ある演出も実現しています。

短納期、低価格で設定が簡単なのも「TAIHEI メタバース」の特徴のひとつです。相談や見積もりなど、気軽に問い合わせてみてはいかがでしょうか。

目的に合ったバーチャル展示会で新たな顧客開拓を

バーチャル展示会は場所を選ばず開催・参加できるため、企業の製品やサービス紹介だけでなく幅広い分野で需要が高まってきています。
事前にターゲットやコンセプトを明確にすることで、目的に合った開催方法やツール、コンテンツを選択できるでしょう。
大平印刷株式会社では「TAIHEI メタバース」によるバーチャル展示会のサービス提供や導入支援のほか、VR施設案内ツアーや360度動画VRツアーなども制作しています。
VR技術を用いたバーチャル展示会で来場者の動向を分析し、新たな顧客開拓に役立ててみませんか。

大平印刷【TAIHEIメタバース&VR】
https://www.taihei.co.jp/xr_vr/

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